# プロトタイピングとは

システムの一部をプロトタイプとして作成し、要件や設計の不確実な点を本開発の前に確認する手法です。業務画面の開発では、利用者にプロトタイプを操作してもらって項目や手順を確認します。

## プロトタイピングとは

プロトタイピングは、システムの一部をプロトタイプと呼ぶ試作品として作成し、要件や設計の不確実な点を本開発の前に確認する手法です。
業務画面の開発では、利用者にプロトタイプを操作してもらい、画面の項目や業務の手順に過不足がないかを確認します。

たとえば経費精算のシステムを刷新するとき、申請画面と承認画面をデザインツールで作成し、経理と営業の担当者に普段の申請を画面上で再現してもらいます。
交通費と接待費を1件の申請に集約したい、差し戻しの理由を一覧で確認したい、といった要望は、要件定義書の文面の確認では判明しにくく、画面の操作を通じて発見できます。

PoC（Proof of Concept）も本開発の前の検証です。
プロトタイピングの主な確認対象は、利用者による業務の操作や手順です。
PoCの主な確認対象は技術的な実現性です。

![プロトタイプを作成し、利用者に操作してもらい、判明した要望を要件と設計に反映する流れを反復する図](https://media.marketing.kdotdev-tunnel.org/glossary-prototyping-c9b7e8c5ed936f5c8b46fb93b4c45ad5942c3f7bff078706ea0d0c540b9f5c34.png)

## なぜ必要か

要件を文書だけで合意すると、画面の完成後に想定の違いが判明することがあります。
利用部門と開発チームが、同じ文書から別の画面を想像しているためです。
その段階では、設計と同時に開発とテストも修正の対象になります。
プロトタイプの修正費用は完成したプログラムを修正する場合より少ないことが多いです[^nng]。
紙のプロトタイプなら、動作するプログラムより少ない費用で検証を開始できます[^nng]。

画面のレイアウトによるプロトタイプの確認は、要件定義の工程の作業の一部です[^ipa-req]。
画面の応答速度のように感覚で評価する要件も、その工程で速度を体感できるプロトタイプを用意すると合意しやすくなります[^ipa-req]。

![本開発の前に想定の違いを発見すると要件と設計の修正で対応でき、完成後に発見すると開発とテストも修正の対象になることを比較した図](https://media.marketing.kdotdev-tunnel.org/glossary-prototyping-344bd8ac18ee3d03f3ef9f136b9f7e895375d99ee37a8bf936c6eb57b4f3586b.png)

## プロトタイプの忠実度の選び方

プロトタイプが完成品にどれだけ近いかを忠実度（フィデリティ）と呼びます。
プロトタイプには、1ページか複数ページか、手描きか本物に近い外観か、クリックで動作するか静止画か、という幅があります[^nng]。
どれを選定するかは、確認の目的と設計の進捗、利用できるツールと人員で変化します[^nng]。

| 確認したいこと | プロトタイプの形 |
|---|---|
| 画面の構成、項目の過不足、業務の流れの欠落 | 紙や手描きの画面（ペーパープロトタイプ） |
| 操作の手順、利用者の操作ミスが発生する箇所 | クリックで遷移する画面（インタラクティブプロトタイプ） |
| 応答速度の体感、データの量や例外の処理 | 本番を模したテストデータで動作する一部の機能 |

忠実度を最初から高くすると作成の費用が増加し、利用者の意見が細部の色や文言に集中しがちです。
業務の流れの欠落を確認する段階なら、紙や手描きで十分です。

![確認の目的ごとに、紙の画面、クリックで遷移する画面、テストデータで動作する機能のどれを選定するかを示す分岐の図](https://media.marketing.kdotdev-tunnel.org/glossary-prototyping-83b4ebced0ddd5ca60f6a5d84ccada3f0efcd4d3d9f3717724c2db4931077c74.png)

## プロトタイプで判明した要望の扱い

プロトタイプの確認で判明した要望は、主に、業務を完了できない問題と、業務の遂行に支障のない好みの変更に区分します。
経費精算の例なら、差し戻しの対象になった申請を修正して再提出する手順がない、というのは前者です。
承認ボタンの位置や色の変更は後者です。

業務を完了できない問題は、要件と設計に反映してから再度確認します。
好みの変更は開発チームが一覧に記録し、利用部門と本開発の優先順位の中で検討します。
確認対象の業務の流れで、業務を完了できない問題が解消していれば、プロトタイプの確認は終了できます。
利用者の感想だけで判断せず、どの操作で業務が停止したかを記録しておくと、この区分が容易になります。

![判明した要望を、業務を完了できない問題と好みの変更に区分し、前者は要件と設計に反映して再確認し、後者は一覧に記録する流れの図](https://media.marketing.kdotdev-tunnel.org/glossary-prototyping-c003ff3e9f7435c2e6081f5108c1f79f21c2eda25f9916ba73f78ac185b6c00d.png)

## 効果・コスト・リスク

### 効果

- 要件の欠落と誤解を、本開発の前に少ない費用で発見できる
- 利用部門が完成後の画面を想像でき、要件定義書と設計書の承認の判断が容易になる
- 利用者が画面を操作した記録が、受け入れテストの業務シナリオの材料になる

### コストとリスク

- プロトタイプの作成の費用が本開発とは別に発生し、その分の期間も必要になる
- 業務担当者が操作して意見を提出する時間を、通常業務と並行して確保する必要がある
- 動作するプロトタイプには、本番を模したテストデータの準備が必要になる。個人情報や機密情報をプロトタイプのツールや環境で使用しないための加工の手間も発生する
- 外観の完成度が高いと、利用部門が内部の処理も完成していると誤認し、開発チームが説明する本開発の期間と費用との間で認識の差が生じる
- 確認の観点を決定しないと、プロトタイプの確認のたびに要望が追加され、本開発の範囲が膨張するスコープクリープが生じる

![要件の欠落の早期発見と承認の判断の容易さという効果と、作成費、利用者の時間、テストデータの準備、外観による誤認、要望の膨張という費用とリスクを対比した図](https://media.marketing.kdotdev-tunnel.org/glossary-prototyping-bfca14a5c5362a8f16ab5957b13bcc3a7d4fbaae887e194b6f9d17e4f50dcc5c.png)

## 画面のプロトタイプを省略してよい場面

- 夜間のデータ連携や集計の処理のように、利用者が操作する画面がほとんどないシステム
- パッケージやSaaS（Software as a Service）を標準の機能のまま導入し、実物の画面を操作して確認できる場合
- 既存の画面の文言の変更のように、業務の手順と画面の構成が変化しない改修

画面のない処理でも、処理の結果や速度に関する不確実な点は、その部分に限定したプロトタイプで確認します。
利用者が毎日操作する業務の画面を新規に作成する場合や、業務の手順そのものを変更する場合は、要件定義の段階で画面のプロトタイプを作成するほうが手戻りを抑制しやすくなります。

![画面のプロトタイプを作成する場面と、省略してよい場面の2つの分類の図](https://media.marketing.kdotdev-tunnel.org/glossary-prototyping-f70e1885bb1f4307518d09dfb2d76d98f8858ae4d7bb1c0d0a7787777726f2d8.png)

## よくある誤解

### プロトタイプはそのまま本番のシステムの基盤にできる

プロトタイプは確認の迅速さを優先し、確認に不要な処理を省略して作成することがあります。
そのため、通信の失敗やサーバーの停止への対処、セキュリティ、利用者の増加への対応が、本番に必要な水準にあるとは限りません。
本番への流用を予定するなら、最初からその前提で設計し、省略した処理を本開発で追加する費用を予算に含めます。
流用しない前提なら、確認の完了時点で破棄します。

### プロトタイピングは画面のデザインを決定する作業である

確認の対象は外観だけではありません。
業務の流れに欠落がないか、利用者が手順を理解できるか、応答速度が業務の要求を満たすかも、プロトタイプで確認できます。

[^nng]: [UX Prototypes: Low Fidelity vs. High Fidelity](https://www.nngroup.com/articles/ux-prototype-hi-lo-fidelity/)（Nielsen Norman Group、2016年12月）
[^ipa-req]: [ユーザのための要件定義ガイド 第2版](https://www.ipa.go.jp/archive/digital/iot-en-ci/jyouryuu/youkenteigi20190912.html)（情報処理推進機構、2019年9月）
