# OSとは OS（オペレーティングシステム）は、パソコンやサーバーの機器を管理し、その上で業務アプリケーションを稼働させる基本のソフトウェアです。サポート期限が業務システムの更新計画を左右する理由と、移行の判断を解説します。 ## OSとは OS（Operating System）は、パソコンやサーバーのCPU、メモリ、ストレージ、ネットワークといった機器を管理し、その上で業務アプリケーションを稼働させる基本のソフトウェアです。OSは、メモリ、CPU、入出力装置、ファイルの保管場所などの[資源を割り当てて、ハードウェアとアプリケーションを管理するソフトウェアの集合](https://www.ibm.com/jp-ja/think/topics/operating-systems)と説明されます。 業務の現場で目にするOSは、パソコンのWindowsやmacOS、サーバーのWindows ServerやLinux、スマートフォンのiOSやAndroidです。例えば販売管理システムは、サーバーのLinuxの上で稼働し、担当者はWindowsのパソコンのブラウザから利用します。アプリケーションは機器を直接操作せず、ファイルの保存や通信をOSに依頼して処理します。オフィスビルに置き換えると、OSは電気、空調、エレベーターを管理するビルの設備で、業務アプリケーションはその中に入居するテナントです。 OSとアプリケーションは役割で区別します。OSは機器の資源を管理し、ファイルの保存、画面の表示、通信といった、複数のアプリケーションが共通して使う機能を提供します。アプリケーションは、受注管理や会計のような個別の業務の機能を担います。ハードウェアは物理的な機器そのもので、OSはその機器を動かすソフトウェアです。 ![パソコンやサーバーの構成を3層で示す図。上の層が販売管理、会計、ブラウザなど業務の機能を担うアプリケーション、中の層が資源を管理するOS、下の層がCPU、メモリ、ストレージの機器。アプリケーションはOSに処理を依頼し、OSが機器を制御する](https://media.marketing.kdotdev-tunnel.org/glossary-os-1a94da8f5dc68848ddeb53088f79331f6f27088d184747660ee9a458b1075466.png) ## OSが業務の判断に関わる時期 普段の業務でOSを意識することは多くありません。OSの判断が必要になるのは、主に次の時期です。 - サポートの終了: 提供元が更新の提供を終えると、新たに見つかった脆弱性が修正されなくなる - 業務アプリケーションの対応: 業務アプリケーションは、提供元が動作を確認したOSのバージョンでしか保証されないことが多い - 機器の入れ替え: 新しいOSが古い機器に対応しておらず、OSの更新と機器の買い替えが同時に必要になることがある。例えば[Windows 11は、TPM 2.0というセキュリティ用のチップを要件にしている](https://www.microsoft.com/ja-jp/windows/windows-11-specifications) OSのサポート終了が近づくと、業務アプリケーションの対応状況を確認し、場合によっては機器も入れ替えることになります。OSより先に、その上で使うデータベースやプログラミング言語の実行環境の期限が来て、更新を迫られることもあります。 ## サポート期限が更新計画を決める OSには、提供元が更新プログラムを提供する期間が決まっています。期限を過ぎたOSを使い続けると、[新たな脆弱性が見つかっても修正されず、情報漏えいやサービス停止の被害を受ける可能性が高くなります](https://www.ipa.go.jp/security/security-alert/2024/win10_eos.html)。 主なOSの期限の例は次のとおりです。2026年11月時点の情報で、詳細は各社の公開情報を確認します。 | OS | 期限の例 | 出典 | |---|---|---| | Windows 10 | 2025年10月14日にサポート終了。法人向けには有料の拡張セキュリティ更新プログラム（ESU）がある | [Microsoft](https://learn.microsoft.com/ja-jp/windows/whats-new/extended-security-updates) | | Windows 11 | 年1回の機能更新ごとに、エディションによりリリースから24か月または36か月 | [Microsoft](https://learn.microsoft.com/ja-jp/lifecycle/faq/windows) | | Windows Server 2016 | 延長サポートの終了は2027年1月 | [Microsoft](https://learn.microsoft.com/ja-jp/lifecycle/products/windows-server-2016) | | Red Hat Enterprise Linux 8、9、10 | メジャーリリースごとに10年間のライフサイクル | [Red Hat](https://access.redhat.com/ja/support/policy/updates/errata) | | Ubuntu LTS | 標準のセキュリティ保守は5年間 | [Canonical](https://ubuntu.com/about/release-cycle) | 表のとおり、サーバーのOSは製品によって5年から10年程度で期限が来ます。業務システムを10年以上使う場合、稼働中に少なくとも1回はOSの更新が必要になると見込みます。 Windows 11のパソコンでは、OS製品の期限とは別に、[年1回リリースされる機能更新](https://learn.microsoft.com/ja-jp/lifecycle/faq/windows)を適用し続ける運用が必要です。 無償のOSにも期限があります。Red Hat Enterprise Linuxと互換のLinuxとして広く使われていたCentOS Linux 7は、[2024年6月30日にサポートを終了しました](https://www.redhat.com/ja/topics/linux/centos-linux-eol)。利用していた組織は、別の互換OSへの乗り換えや、有償のOSへの移行を迫られました。 OSのサポート終了に伴って、[その上で稼働するソフトウェア製品のサポートも終了するおそれがあります](https://www.ipa.go.jp/security/security-alert/2024/win10_eos.html)。OSだけでなく、業務アプリケーションの対応期限もあわせて確認します。 ![業務システムを12年使う例で、サーバーのOSの期限が稼働8年目に来て、2つ目のOSに更新する様子を年の目盛りで示した図](https://media.marketing.kdotdev-tunnel.org/glossary-os-1b109d8c25b9e24409dce733b1826f895a275d9f3ed4ce6381b5dbb3c85f3d07.png) ## 移行するか延命するかの判断 サポート終了が近いOSでは、後継のOSへ移行するのが基本です。判断は次の条件で分けます。 - 後継のOSへ移行する: 業務アプリケーションが後継のOSに対応している、または対応版が提供されている。社外と通信する機器は、原則としてこの選択をとる - 互換のOSへ乗り換える: Linuxで、同じ系統の別のOSに業務アプリケーションがそのまま対応する。CentOSからの乗り換えでとられた選択肢 - 期間を限って延命する: 業務アプリケーションの改修が期限に間に合わない。有料の延長サポートを、移行の完了までの期間に限って利用する - 隔離して使い続ける: 製造ラインの制御用パソコンのように、機器と一体で更新できず、ネットワークから切り離しても業務が成り立つ。USBメモリなどの持ち込みも制限する - 業務アプリケーションを改修するか置き換えて移行する: いずれの条件にも当てはまらない 延命の費用は比較できるように見積もります。Windows 10の法人向けESUは、[1台あたり年61米ドルで、最大3年間、毎年価格が2倍になります](https://learn.microsoft.com/ja-jp/windows/whats-new/extended-security-updates)。3年延命すると1台あたりの費用は427米ドルになり、100台では4万米ドルを超えます。同じ費用で後継OSに対応した機器へ入れ替えられるかを比べます。ESUはAzureの仮想マシンなど、一部のクラウド環境では追加料金なしで提供されます。 移行の作業は、業務アプリケーションの動作確認、データの移行、利用者の端末の設定変更を含みます。社内のパソコンが数十台なら数か月、業務アプリケーションの改修を伴うサーバーの移行なら半年から1年以上かかることがあります。これは経験に基づく目安で、システムの構成によって大きく変わります。サーバーは期限の2年前、パソコンは1年前に、業務アプリケーションの対応状況の確認を始めます。 ![サポート終了が近いOSの扱いを分ける判断の流れ。業務アプリが後継OSに対応すれば移行する。しなければLinuxの互換OSで動作するなら乗り換える。それもできず延長サポートがあれば、延長期間中に移行を終える。なければ、切り離しても業務が回る場合は隔離して使い、回らない場合は業務アプリを改修するか置き換えて移行する](https://media.marketing.kdotdev-tunnel.org/glossary-os-da4d55386abb72dccb148ff16c5bb5551f97c6726770215e9e969234dab62fc2.png) ## クラウドで変わる範囲と残る範囲 クラウドの仮想サーバーを使う場合も、OSの更新は利用者の作業として残ります。仮想サーバーのOSのパッチ適用は、[AWSでは利用者の責任](https://aws.amazon.com/jp/compliance/shared-responsibility-model/)です。 利用者に残る範囲は、クラウドの提供形態で変わります。仮想サーバーを借りるIaaSでは、OSの更新は利用者の作業です。アプリケーションの実行環境を借りるPaaSや、データベースのマネージドサービスでは、多くの場合OSの更新は事業者が担います。担当の範囲はサービスごとの責任分担の資料で確認します。例えばデータベースのマネージドサービスのAmazon RDSでは、[ソフトウェアの更新をサービス側が管理します](https://docs.aws.amazon.com/ja_jp/AmazonRDS/latest/UserGuide/Welcome.html)。完成したソフトウェアを利用するSaaSでは、サーバーのOSを意識する必要はありません。利用者のパソコンのOSの更新は、どの形態でも利用者に残ります。 OSの更新を担当できる人がいない組織では、PaaSやマネージドサービスを選ぶと運用の負担を減らせます。ただし、事業者側のOSやミドルウェアの更新に合わせて、業務アプリケーションの対応を求められることがあります。 ## よくある誤解 ### OSのサポートが切れてもすぐには困らない 実際は、サポートが切れた時点から、新たに見つかった脆弱性が修正されなくなります。Windowsの脆弱性は、公開後に悪用される例が継続して確認されています。米国のCISA（Cybersecurity and Infrastructure Security Agency）が公開する[KEV（Known Exploited Vulnerabilities）カタログ](https://www.cisa.gov/known-exploited-vulnerabilities-catalog)は、悪用が確認された脆弱性の一覧です。2025年9月末時点で、[2024年以降に公開されたWindowsの脆弱性のうち41件が登録され](https://www.ipa.go.jp/security/security-alert/2024/win10_eos.html)、ランサムウェアへの感染に悪用された脆弱性も含まれます。サポートが終了したOSでは、同様の脆弱性が見つかっても修正されません。 ### OSを更新すれば業務アプリケーションもそのまま動く 実際は、業務アプリケーションは、提供元が動作を確認したOSのバージョンでしか保証されないことが多いです。更新の前に提供元の対応表を確認し、検証用の環境で業務の流れを試します。 使っているOSと期限の一覧を作るのが、更新計画の出発点です。パソコンは資産管理ツールや設定画面で、サーバーはシステムごとの構成資料で確認し、期限の近い順に対応を決めます。